2025年11月25日火曜日

エネルギーフォーラム2025年10月号を読んで

 ・P.12 2026年度経済産業省のエネルギー関連予算は、2400億円ほど増額

予算増額の一方で、松本市は地域脱炭素選定から辞退とのこと。

設計・工事の調達に難航し、断念した。(その後、代替策として、太陽光発電事業も検討したが、採算性が取れず困難だったとのこと)


長野県松本市が選定辞退 脱炭素先行地域、全国で3例目

https://www.kankyo-news.co.jp/news/eabf496d-cc40-41b9-b9a7-102537705cf2


・P.76 ガスと電気を最適に制御

このような製品やサービスが出てくると、地域やある業界といった切り口(ほかも含めて)で活用されていくといいのかな?!と思いました。

ただ、記事読んでいても、まだまだ自分の言葉で話すには、時間と経験(アウトプット)が必要と感じた...


ハイブリッド給湯器 エコワン

https://rinnai.jp/ecoone/


2025年11月22日土曜日

入門 考える技術・書く技術 日本人のロジカルシンキング実践法 を読んで(20251125更新)

 ・基本情報

入門 考える技術・書く技術――日本人のロジカルシンキング実践法

山崎 康司

出版社 ‏ : ‎ ダイヤモンド社 (2011/4/8)

発売日 ‏ : ‎ 2011/4/8


・P.27 OPQ分析で相手のことを考え、仮説をたてて提案、説明する。

説明相手の気持ちや考えを探る

Objective(望ましい状況)

Problem(問題→現状と望ましい状況とのギャップ)

Question(読み手の疑問)

Answer(答え・文書のキーメッセージ)


・P.52 メッセージが一般論にならないようにする

例:東京、ローマなど....

 NG 大都市 ←あいまい

 OK 首都


・P.62 しりてが接続詞は使わないようにする

「・・・し、~」

「・・・であり、~」

「・・・して、~」

「・・・だが、~」

なつべく簡易な一文(oneセンテンス、oneメッセージ)


・P.84 演繹法(えんえきほう)は前提をチェックする

あるメッセージを検証する方法として、「本当に正しいと言えるのか?」と自問自答する。


以下、20251125追記
・P. 101 トップダウン型ピラミッド作成アプローチ
STEP1 主メッセージを決める(仮説設定)
STEP2 必要な支持メッセージを探す(仮説検証)
    帰納法(Fact)や演繹法による導出
STEP3 仮説検証時の調査結果により、必要であれば、主メッセージを修正する(仮説修正)
    STEP2を繰り返す
STEP4 STEP2,3を繰り返し、精度をあげて完成(結論完成)

上記を実践できていたときもあると思うが、別ページで紹介があったような
横に展開することはNGということは知らなかった。

【世界中のコンサル会社で使用】「どう書くか?」を一発で解決するライティングの基本型
https://diamond.jp/articles/-/312560

・P.141 メールの書き方
感謝の言葉+PDF...これが覚えやすい。
感謝の言葉+P(主メッセージ)+D(詳細)+F(今後のアクション)

この手の書籍は、特に社会人1-3年目頃にも読んだ記憶があるが、わかりやすいと思いました。

2025年11月3日月曜日

エネルギーフォーラム2025年9月号を読んで

 ・P.10-11 【巻頭インタビュー】電力の需要が増えない可能性があるからといって備えなければそこが上限となり、電力さえあればもっと成長できる分野を停滞させることになる(趣意)


需要と供給はバランス取れていれば、いいだけではなく、供給側のバッファは常に持ち、

必要なときに供給を増やすことで、経済成長を止めないことが大切と受け止めました。


・P.16 【北海道・東北NWが託送料改定 需要減が収支に与える影響大きく】コロナ収束後の需要増を見込んだが、省エネの定着などで伸び悩んだ


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AI による概要

北海道で省エネルギーの取り組みが定着している主な理由は、厳しい寒さという地域特性による暖房需要の高さと、それに伴う光熱費の経済的負担が大きいためです。 

具体的な背景は以下の通りです。

・厳しい気候条件と暖房需要

    北海道は冬の寒さが厳しく、暖房が生活に不可欠です。このため、本州以南の地域に比べてエネルギー消費全体に占める暖房用の割合が高く、エネルギー使用量そのものも多くなる傾向があります。

・高い電力・光熱費

    北海道は土地が広大であるため、送電網の総距離が長くなり、電力供給のコストが高くなりがちです。こうした地域特有の要因が影響し、他の地域よりも電気代や光熱費が高額になることが多く、家計や企業の経営に直結する重要な課題となっています。

・経済的インセンティブと意識の向上

    高額な光熱費を削減することは、住民や企業にとって切実な経済的メリットとなります。このため、自然と省エネに対する意識が高まり、取り組みが定着しやすい環境にあります。建物の新築や改修時には、初期費用がかかっても将来的な光熱費削減のために高性能な省エネ住宅・建築物を選ぶ傾向が強いです。

・行政の取り組み

    北海道庁や札幌市などは、「ゼロカーボン北海道」の実現を目指し、省エネルギーや再生可能エネルギーの導入に関する具体的な行動計画を策定しています。豊富な太陽光、風力、水力などの再生可能エネルギー資源を活用し、エネルギーの地産地消を進める取り組みも、省エネ意識の定着を後押ししています。 


これらの要因が複合的に絡み合い、北海道では省エネルギーへの意識と実践が文化として根付いていると考えられます。

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どこまで行政の取り組みが消費者行動に、影響しているのかは、気になりました。


・P.28 【2050電力大不足の虚実】需給シナリオの問題点と対処法、脱炭素対応でLNG火力新設の動き 鉄鋼業界で電力原単位が増大へ

鉄鋼は日本国内で発電に次ぐ温室効果ガス排出セクターであることから、50年CN(カーボンニュートラル)に向けて対応が必要となる。(趣意)


エネルギーの将来を考えるとき、ある業界に着目して、今後の企画や提案に繋げるといいのかな、と思いました。